年収別の手取り早見表|年収300万・500万・800万円だと手取りはいくら?|マネラボ

求人票や源泉徴収票に書かれている「年収」は、税金や社会保険料が引かれる前の金額です。実際に口座に振り込まれる手取りは、年収の75〜80%程度になるのが一般的です。年収別の目安を早見表にまとめました。

年収別の手取り早見表

年収	社会保険料	所得税	住民税	手取り(年)	手取りの割合
200万円	30.0万円	0.4万円	6.2万円	約164万円	約82%
300万円	45.0万円	3.5万円	11.7万円	約240万円	約80%
400万円	60.0万円	6.5万円	17.6万円	約316万円	約79%
500万円	75.0万円	11.8万円	24.1万円	約389万円	約78%
600万円	90.0万円	18.4万円	30.6万円	約461万円	約77%
700万円	105.0万円	28.2万円	37.5万円	約529万円	約76%
800万円	120.0万円	43.5万円	45.0万円	約592万円	約74%
1,000万円	150.0万円	78.3万円	61.5万円	約710万円	約71%

独身・扶養なし、社会保険料を年収の15%とした場合の概算です。2026年分の所得税(令和7年度税制改正後の基礎控除・給与所得控除)で計算し、住民税は翌年に同じ所得で課税されるものとして計算しています。

年収が上がるほど、所得税の税率が上がるため、手取りの割合は下がっていきます。

手取りは、次の式で計算します。

手取り = 年収 − 社会保険料 − 所得税 − 住民税

健康保険、厚生年金、雇用保険の合計で、年収のおよそ14〜15%です。40歳以上は介護保険料も加わります。加入している健康保険や、住んでいる都道府県によって少し変わります。

年収から給与所得控除を引いて「給与所得」を出し、そこから社会保険料控除や基礎控除などを引いた「課税所得」に、5〜45%の税率をかけて計算します。2025年分からは、基礎控除と給与所得控除が引き上げられ、年収が低めの人ほど所得税が軽くなりました。

課税所得のおよそ10%と、均等割(年5,000円程度)の合計です。住民税は前年の所得をもとに計算され、翌年の6月から天引きされます。そのため、就職1年目は住民税がかからず、2年目から手取りが減ったように感じることがあります。

年収そのものを上げる以外にも、手取りを増やす方法があります。

※本記事は2026-11-11時点の制度にもとづいて作成しています。税制や制度は改正されることがあるため、最新の情報は国税庁・金融庁・お住まいの自治体などの公式情報でご確認ください。