老後に向けて資産を貯めることと同じくらい大切なのが、どう取り崩していくかです。同じ2,000万円でも、取り崩し方によって何年もつかは大きく変わります。

2,000万円を毎月10万円ずつ取り崩すと

資産2,000万円から、毎月10万円(年120万円)ずつ取り崩した場合、資産がもつ期間は次のようになります。

運用利回り 資産がもつ期間
0%(預金のまま) 約16年8か月
1% 約18年3か月
3% 約23年
4% 約27年2か月

預金のままだと約17年で尽きますが、年3%で運用を続けながら取り崩すと、約23年もつ計算です。取り崩しを始めてからも、すべてを預金にせず一部を運用し続けることで、資産を長もちさせられます。

毎月同じ額を取り崩し、利回りが毎年一定と仮定した計算です。実際は相場の上下で結果が変わります。

定額で取り崩すか、定率で取り崩すか

定額取り崩し 定率取り崩し
方法 毎月同じ金額を取り崩す 資産の一定割合を取り崩す
メリット 生活費の計画を立てやすい 資産が尽きにくい
デメリット 相場が下がったときも同じ額を売るので、資産が減りやすい 受け取る金額が毎年変わる

取り崩しの初めは資産が多いので定率、資産が減ってきたら定額に切り替える、という組み合わせ方もあります。

4%ルールとは

「資産の4%を毎年取り崩しても、運用益でまかなえるので資産がほとんど減らない」という考え方を4%ルールといいます。アメリカの株式と債券の過去のデータをもとにした研究が元になっています。

たとえば資産3,000万円なら、年120万円(月10万円)が目安です。ただし、日本で暮らす人にとっては、為替の変動や税金、物価の条件が研究の前提と異なります。あくまで目安の一つとして考え、余裕を持った計画にしましょう。

取り崩しの計画を立てる手順

  1. 公的年金などの収入と、毎月の生活費を比べて、不足する金額を出す
  2. その不足分を、資産から何年間取り崩す必要があるかを考える
  3. 運用利回りを控えめ(2〜3%程度)に見積もって、資産がもつかを確認する
  4. 足りない場合は、働く期間を延ばす、生活費を見直す、積立額を増やすなどで調整する

まとめ

  • 取り崩しながらも一部を運用し続けると、資産は長もちする
  • 定額は計画しやすく、定率は資産が尽きにくい
  • 4%ルールは目安の一つ。日本の条件に合わせて余裕を持った計画を